00000000000000000 全国北海道東北関東中部近畿中国四国九州沖縄全国北海道東北関東中部近畿中国四国九州沖縄0.1 35.9 12.9 36.7 0.1 11.5 100.0 100.0 60.2 2.5 3.4 60.2 1.6 49.2 2.0 47.6 39.6 37.4 31.1 43.7 30.6 9.9 28.8 9.9 45.0 15.0 43.3 15.0 76.2 23.8 73.8 2.4 23.8 0.8 8.9 0.89.775.6 14.6 73.4 16.1100.0 100.0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 0 グラフ－６ 地域別主な交通手段62.261.238.840.561.958.643.843.875.372.548.449.5【参考】前回調査（2022年度）51.151.6 37.3 36.4 49.2 50.4 23.0 25.3 59.5 61.3 40.0 41.7 0.13.60.34.90.10.22.02.10.91.31.30.38.30.414.24.04.78.81.18.81.12.02.00.81.61.61.6901004050607080船舶その他（私鉄など）（往路）（復路）（往路）（復路）（往路）（復路）（往路）（復路）（往路）（復路）（往路）（復路）（往路）（復路）（往路）（復路）（往路）（復路）（往路）（復路）102030航空機JR（単位：％）405060708090100バス船舶その他（私鉄など）（単位：％）34.033.598.097.960.359.536.839.747.941.720.722.841.840.798.098.083.514.283.513.4100100（往路）（復路）（往路）（復路）（往路）（復路）（往路）（復路）（往路）（復路）（往路）（復路）（往路）（復路）（往路）（復路）（往路）（復路）（往路）（復路）102030航空機JRバスの困難さなどから他地域に変更していた学校が戻ったことが、主な要因として考えられる。前年１位の大阪が今回２位、前年３位の京都が３位、４位は東京、５位は東京ディズニーリゾートがある千葉となった。コロナ禍以前の2018年度は、１位から沖縄、東京、京都、大阪、千葉の順位であったので、元に戻りつつあると言える。 構成比では、コロナ禍前の2018年度の沖縄は14.5％だったが、今回12.8％で、順位は１位となったものの、戻りきったとは言えない。広島が構成比5.6％と2018年度の4.0％から伸ばしており、平和学習ができる旅行先として、沖縄からの変更があったかと考えられる。旅費の高騰やコロナ等の感染症発症の際のリスク対応も要因として考えられる。また、2018年度は20位以内に入っていなかった宮城、岡山が20位以内に入っている。 なお、都道府県別旅行先の詳細はP24－25の表－13をご覧いただきたい。 P19・表－６における実施率は、国内修学旅行実施件数（１校での複数コース実施もカウント）1,182件に対する割合を示している。比較した前々回（2021年度実績）・前回（2022年度実績）は、いずれもコロナの影響を受けた時期である。 今回、「平和学習」が39.2％（前回37.8％）で、僅差ではあるが「遺跡・史跡・文化財・社寺等の見学」37.2％（前回49.6％）と入れ替わって１位となった。１位となったのは、2013年度以降の調査を通して初めてである。ウクライナをはじめとする世界情勢の変化による影響があるかと思われ、修学旅行実施における「平和学習」への関心が高まっていると言える。全体として大きな順位や実施率の変更はないが、５位、６位、７位、12位にはアウトドア系の活動が入っている。 10位の「震災学習、防災学習」はここ３回の調査で順位は低下しているが、割合としては今回7.3％（2018年度5.4％）と高い。気候変動などの影響による大規模災害の頻発や、南海トラフ地震のニュースなどが多い状況もあり、引き続き重点が置かれると考える。11位の「職場訪問・職場体験・職業講話・工場見学など」や15位の「学校見学」も、キャリア教育と関連して順位を徐々に上げている。 表－６であげられた活動を分類的にまとめたものが、P19・グラフ－７である。「歴史学習」が30.0％（前回34.2％）と例年通り最も多いものの、割合がやや低下した。旅行先として今回沖縄が１位となり、「歴史学習」に関連した活動内容が多い関西の割合が低下したことが影響していると考えられる。 昨年３位だった「平和学習」が、今回17.3％（前回15.2％）で２位となった。これは、前項で述べた訪問先としての沖縄の復活・増加と世界情勢の影響などが考えられる。 「農山漁村体験」が今回3.0％（前回1.6％）と伸びたのは、コロナによる人とのコミュニケーション不足を補う役割を期待されることや、コロナ感染対策として農漁村民泊をやめていた学校が再開・増加したと推測される。18 教育旅行年報「データブック2024」（２）重点を置いた活動
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